強迫性障害

強迫性障害（OCD）とは

強迫性障害（OCD：Obsessive-Compulsive Disorder）は、意志に反して頭に浮かんでしまう強迫観念（例：不潔感、災害の恐れ）や、それに伴って行わざるを得ない強迫行為（例：過剰な手洗い、確認行為）が特徴の精神疾患です。これらの症状が生活や日常活動に大きな支障をきたすことがあります。

強迫性障害の特徴・症状

強迫性障害の特徴には、次のようなものがあります。

・強迫観念：不合理とわかっていながらも頭から離れない考えやイメージにとらわれる。
・強迫行為：強迫観念を打ち消すために同じ行動を繰り返してしまう。

このように、強迫性障害の特徴と言える症状には、恐怖感を覚えるイメージにとらわれることで、儀式的になんども同じ行動を繰り返してしまうなど、意識的に制御できずに重症化すると日常へ支障をきたしてしまうものが多いと言えます。

強迫性障害（OCD）の原因

強迫性障害の正確な原因は特定されていませんが、様々な研究により「環境要因」「遺伝的要因」「生物学的要因」「生まれながらの気質」「感染症の影響」のようなものが発症に関わっているのではないかと考えられています。

原因1. 環境要因

幼少期のトラウマ、虐待、幼少期に教え込まれた厳格な価値観、感情や行動を強く否定される経験など、様々な環境要因によって生じるストレスにより、強迫性障害の原因になるリスクがあります。また、強迫性障害は、何か一つの大きなストレスではなく複数が組み合わさることで、発症する原因となることも。

このように、幼少期のトラウマや日常的に潜む些細なストレスも、強迫性障害を発症する主な原因となりうるのです。

原因2. 遺伝的要因

強迫性障害は遺伝的な要因が大きいのではないかと示唆されています。ただし、うつ病やパニック障害などに関わるとされる遺伝子が強迫性障害にも関係しているとの研究結果もある一方、親が発症しているからと必ずしも子どもが発症するわけではありません。

原因3. 生物学的要因

強迫性障害は、セロトニンやドーパミンなどの神経伝達物質の不足や、脳視床下部や下垂体脳機能と呼ばれる脳の機能障害が関わっている可能性が示唆されています。このような、身体的な働きの変化によって強迫性障害が発症する場合があります。

原因4. 生まれながらの気質

強迫性障害は、生まれながらの性格や気質が発症の原因に関係しているとも言われています。神経質で不安を持ちやすい性格の人に多く見られ、ショッキングな出来事や心配事が強迫性障害の引き金となることが多いとも言われます。

原因5. 感染症による影響

強迫性障害は、上気道炎や化膿性皮膚感染症、リウマチなどの原因菌である連鎖球菌感染症への感染が関連しているとも言われています。例えば、強迫性障害患者の中で、連鎖球菌に感染した人の方が異常な自己免疫反応から、強迫症状の出現が早まったとの研究結果も。連鎖球菌の感染経路には、咳・くしゃみのような風邪症状のようなものから、新生児期においては経膣分娩などの機会にまで、多岐にわたります。

ただし、連鎖球菌感染症の多くは、身体の内外に症状なく存在しているものであり、強迫性障害と関連づける事例数も少ないため、まだまだ研究段階だと言えます。

強迫性障害（OCD）の治療法

強迫性障害の症状が軽度の間は、ストレス源を特定して距離を置くことで改善されることがあります。一方、重症化してしまった場合には薬物療法やカウンセリングなど、症状や状態に合わせた治療計画を練ることが大切です。

札幌大通こころのクリニックでは、「副作用のない安全な治療がしたい…。」などの患者さんのご希望に合わせた治療法がご提案できるよう、様々な社会性不安障害の治療法を取り入れております。次に、強迫性障害の治療法について詳しく説明します。

治療法1. 薬物治療

強迫性障害の治療薬には、次のようなものがあります。

抗うつ薬

抗不安薬

第二世代抗精神病薬（非定型抗精神病薬）

強迫性障害で現れる症状は人によって様々だからこそ、心療内科・精神科の専門医の指導のもと症状や状態を見極めて適切に治療薬を処方される必要があるのです。治療計画を立てる際には、薬物治療とその他の治療法を併用することで、強迫性障害の症状改善における相乗効果が期待できます。

治療法2. 精神療法

札幌大通こころのクリニックにおける強迫性障害の精神療法は、公認心理師や臨床心理士などの心のプロフェッショナルによるカウンセリングを通して実施されます。次に詳しく説明します。

公認心理師・臨床心理士によるカウンセリング｜認知行動療法

強迫性障害治療としての認知行動療法は、人々の思考や行動が感情や心理的な問題にどのように関連しているかを把握し、強迫性障害につながる考え方の癖を改善する治療法です。

強迫性障害に困っている人は、否定的な思考や行動パターンを持ちがちです。例えば、自己否定的な考え方、無力感、希望の喪失などの癖をポジティブな捉え方に変えていくことで、不安症状のきっかけとなる後ろ向きな思考の連鎖から抜け出すことを目指します。自分の考え方を変えるには、まず自分を理解し受け入れることが大切です。「今ここにある自分」を意識して現実を受け入れながら、感情に左右されない心を養うマインドフルネスの考え方を取り入れることで、強迫性障害の再発を防ぐのに効果的です。

札幌大通こころのクリニックで実施する認知行動療法は、公認心理師や臨床心理士といった専門家によるカウンセリングを通して実施します。ご希望の方は、来院時にスタッフへお声がけください。

強迫性障害セルフチェック

• 入浴や手洗い、トイレなど、日常的な行為に儀式的なルールを作っている
• 自分のせいで周囲を傷つけてしまうのではと不安になる
• 最悪の状況を想像し、脳裏から離れなくなる
• 無意識に大切な人やものを失ったり、捨ててしまったりするのではないかと怖くなる
• 汚れやばい菌、ネバネバしたものが過剰に苦手だ
• 行動範囲を決めて、外出を控えている
• 自分のみならず、家族にも持ち物の清潔さなどを強要する

これらの症状が2つ以上当てはまり、2週間以上毎日のように続いていたり、日常生活に支障があったりする場合には、強迫性障害の可能性があります。強迫性障害かもしれないと感じた際には、早期発見・治療のためにも迅速に医療機関へ相談することをおすすめします。

医療機関を受診することで、強迫性障害の診断が正式に確定します。精神疾患の診断に対して不安やマイナスな印象を受ける方もいますが、病院で強迫性障害の診断を受けることにはしっかりとしたメリットがあります。

病院で強迫性障害の診断を受けるメリット

医療機関で強迫性障害の診断を受けた場合、適切な治療計画を練ることで早期改善が期待できると共に、健康状態に合わせた行政や地方自治体などの公的機関によるサポートを受けられる場合があります。例えば、病院へ行かず自己判断で仕事を休み始めてしまった場合、休業手当や病床手当を申請しても診断を受けた日からしか支給されず、休んだ日数分の満額を受け取ることはできません。

また、強迫性障害の診断書を用いて精神障害者保健福祉手帳を発行すると、就労支援や医療費控除を受けられます。

このように病院で統合失調症の診断を受けることで、様々な行政的サポートを受けられるようになります。

強迫性障害の症状を伴う精神疾患のサポート支援

札幌大通こころのクリニックでは、強迫性障害の症状を伴う精神疾患のサポート支援として社会復帰の先駆けとして有効なリワークへの紹介状や、行政のサポートを受けるために有効な診断書の発行を実施しております。このような、精神病に対するサポート支援についての詳細をご紹介します。

サポート1. 職場復帰・就労支援

強迫性障害などの精神疾患治療の終わりがけでも、病気発症時のトラウマから復職ができなかったり、就職活動が困難であったりする患者さんは多くいらっしゃいます。そのような「職場復帰を目指したい方」を対象として、リワークや就労支援施設などへのご紹介も可能です。無理せず少しずつでも社会に戻る努力をしたいあなたに合わせた施設を見つけられるようにサポートします。

サポート2. 休職や復職に必要な診断書を最短で即日発行！すぐに受け取れるので安心

札幌大通こころのクリニックでは、「限界で早急に休職がしたい…。」「強迫性障害を治して早く職場に復帰したい…。」と考える可能な限り多くの患者さんを助けたいとの思いから、休職・復職に必要な診断書を最短で即日発行ですぐにもらえるように努めております。精神科・心療内科には、当日や翌日などの予約を受け付けていなかったり、初診を受け入れていなかったりするクリニックが数多く存在します。

今すぐに助けが必要にも関わらず、病院に受け入れてもらえない患者さんを出来るだけ減らせるように、当院の医師の診察では、迅速で適切な診断を心掛けております。

患者さんのこころの拠り所となるような治療を実施するべく、心の専門家である公認心理師・臨床心理士によるカウンセリングを実施しております。詳細については、ご来院時にお問い合わせください。

サポート3. 休業・傷病手当や精神障害者保健福祉手帳などの申請もサポート

強迫性障害の症状を伴う精神疾患で休職する場合には、暮らしの費用について悩んでいる方がたくさんいます。そのような状況に利用したい行政の制度として、休業手当や傷病手当、精神障害者福祉手帳を発行することで受けられる支援などがあげられます。休業手当とは、会社の都合で労働者が休業する場合（使用者の責に帰すべき事由）に平均賃金の60％以上が支給される制度のこと。一方、傷病手当とは、業務外の病気やケガで療養中のため働けず、給与が支給されない場合に休業4日目から標準報酬日額の3分の2が最大1年6ヶ月まで支払われる制度のことです。働けない状況でも暮らしの費用に困らないように利用可能な制度だと言えます。

また、強迫性障害の症状を伴う精神疾患により社会生活を健康に送れない状態となった場合は、精神障害者保健福祉手帳（精神障害者手帳）が発行できるケースがあります。精神障害者が自立した生活を送るための支援を受けやすくすることを目的として発行されるもので、公共料金などの「経済的支援」や生活保護や就労支援を受けられる「福祉サービス」、医療費の自己負担額を減らせる「医療費の助成」といった支援を受けられるメリットも。

このような強迫性障害の症状を伴う精神疾患に対する支援制度の申請をするには、病院の診断や通院が必須です。必要書類などはご自身でご用意いただき、精神科・心療内科で対応可能な診断書の発行作業などを迅速にサポートいたします。申請について、詳細については各自治体にお問い合わせください。

強迫性障害でよくある質問